有料老人ホームへの入居は「要介護度」がポイント！施設ごとの条件を解説

老人ホームの入居を検討した際、まず確認しなければならないのが「入居条件」ですよね。

それぞれの施設ごとに、異なる入居条件が設定されているため、自分は該当しているのか気になるところです。

また「要介護度」や「要支援」について、細かいルールが設けられてる老人ホームが多いため、事前に確認しておくことが大切になるでしょう。

もちろん、入居条件には「要介護度」だけでなく「年齢」や「収入」も影響してくるため、ご自身が選択できる老人ホームを理解しておくことがポイントです。

そこで本記事では、老人ホームの入居条件5選や、それぞれの施設ごとで設定されている「要介護度」の詳細について詳しく解説していきます。

「要支援の場合、入居できる施設はどのくらいある？」「介護度が上がっても、住み続けられる老人ホームは？」といった疑問をお持ちの方の参考になると幸いです。

老人ホームの入居条件5選

それぞれの老人ホームには「入居条件」が定められています。

自分の中で、希望の施設があっても「入居条件」を満たしていなければ、入居は認められません。

老人ホームの入居条件は、大きく分けて5つあります。

ひとつずつ確認していきましょう。

年齢

老人ホームの入居は、一般的に「介護保険法」の対象となる65歳以上という施設が多くなっています。

ただし、介護保険施設ではない老人ホームの場合は、65歳以下でも受け入れ可能な場合も。

例えば「一般型」のケアハウスや、健康型有料老人ホームでは「60歳以上」の方が入居対象となっています。

また、特定疾病を患っている方は、40歳から「特養」や「サ高住」で入居可能です。

要介護（要支援）度が該当しているかどうか

それぞれの老人ホームで、利用できる介護度が定められています。

要介護度によって、入居できる施設の選択肢は大きく異なるのが現状です。

例えば、費用が安く人気の高い「特別養護老人ホーム（特養）」は「要介護3以上」の方が受け入れ対象となります。

「費用を最小限に抑えたいので、特養への入居を希望している」という場合でも、要介護度の条件を満たしていなければ、入居は難しいでしょう。

医療ケアを必要としているかどうか

どの老人ホームにも「看護師」が常駐しているわけではありません。

高齢者の住まいとなるため、すべての施設で医療ケアが受けられるというイメージをお持ちの方も多いでしょう。

しかし、施設によって、対応できる医療ケアは大きく異なります。

生活面でのサポートは手厚い場合でも、医療ケア体制は整っていない施設も少なくありません。

入居の際に、どの程度の医療ケアが必要なのかをしっかりと把握しておくことが大切です。

保証人や身元引受人がいるか

有料老人ホームの、おおよそ90%の施設では、入居時に「保証人」または「身元引受人」が必要となります。

保証人や身元引受人は主に、月額利用料の支払いや治療方針の承諾、緊急時の対応などをしなければなりません。

一般的には家族が引き受けることになりますが、難しい場合には、成年後見制度を使うことも可能です。

収入

老人ホームの入居条件の5つ目は「収入」です。

老人ホームを運営している側にとって、利用者の支払いが滞るようでは、経営を続けていくことが難しくなってしまいます。

入居前に施設側が、入居希望者の「預貯金」や「収入」などを確認するのが一般的。

入居後、万が一支払いが滞ってしまっても、すぐに退去を求められるわけではありません。

支払いができなくなった場合の詳細については、下記の記事で詳しく解説しています。

気になる方は、是非チェックしてみてください。

老人ホームの入居で大切な「要介護度」とは？

ここからは、老人ホームへの入居時にポイントとなる「要介護度」について、確認していきます。

「自立」から「要介護5」まで、8つに分類されていますので、順番に見ていきましょう。

【要介護度について】

区分	健康状態・心身の状況
自立	日常生活に支援の必要がない 「要支援」「要介護」に該当しない状態
要支援1	基本的な日常生活に問題なし 一部動作に「見守り」や「サポート」が必要
要支援2	食事や入浴などの日常動作は可能 歩行や立ち上がりにサポートが必要な状態
要介護1	排泄や入浴に介助が必要 認知機能の低下が少し見られる状態
要介護2	排泄・入浴だけでなく、食事や着替えなどにも介助が必要 認知機能が低下している状態
要介護3	日常生活全般に介助・サポートが必要（歩行器や杖・車いすを使用している状態） 見守りが必要となる認知機能の低下が見られる
要介護4	自力で「立つ」「歩く」ができない状態 考える力や理解力も低下する
要介護5	人とコミュニケーションを取るのが難しい状態 昼・夜問わず常に介護が必要

上記が、要介護（要支援）度ごとの心身の状況になります。

要介護度は、上記いずれかの症状に当てはまっていても、その通りの「要介護度」が認定されるわけではありません。あくまでも「目安」として考えるようにしましょう。

正確な判定は、市町村に設置されている「介護認定審査会」で決定されることを覚えておきましょう。

「今の介護度で入居できる施設は？」「介護度が上がっても、退去の必要がない老人ホームを探している」

このように考えている方も多いですよね。健康だからこそ入居できない施設もあるので、自分に最適な施設選びは難しく感じるかもしれません。

しかし「みんなの介護」で検索すれば、一人ひとりの希望にピッタリの施設に出会えます。

安心・安全で落ち着いた生活を送るためには、自分が希望している条件を再度確認し、いくつかの施設を比較検討してみることが大切です。費用はもちろん、立地や介護度・評判も気になるところ。

「みんなの介護」なら、さまざまな観点から条件を入力できるので、理想の施設を見つけることができます。

完全無料で資料請求ができますので、老人ホームをお探しの方はこの機会にぜひチェックしてくださいね。

老人ホーム別｜要介護度による入居条件

ここからは、それぞれの施設ごとの入居条件について、一覧表で解説していきます。

要介護度だけでなく、高齢者にとって不安の種となる「認知症の受け入れ」についても確認していきましょう。

【老人ホーム別｜要介護度による入居条件】

施設の種類	年齢	要介護度	認知症患者の受け入れ
特別養護老人ホーム（特養）	65歳以上（40歳以上で、特定疾病が認められた要介護3以上の方は入居可能）	要介護3以上	受け入れ可能
介護老人保健施設（老健）	65歳以上（40歳以上で、特定疾病が認められた要介護3以上の方は入居可能）	要介護1以上	受け入れ可能
ケアハウス	60歳以上（介護型は原則65歳以上）	一般型：自立した生活ができ、健康状態に問題がない 介護型：要介護1以上	介護型は、軽度であれば受け入れ可能
介護療養型医療施設	65歳以上（特定疾病の方は64歳以下でも相談可能）	要介護1以上	受け入れ可能
介護付き有料老人ホーム	65歳以上（施設ごとに異なる）	要介護1以上	受け入れ可能
サービス付き高齢者向け住宅	60歳以上（施設によって異なる）	一般型：自立～要支援2 介護型：要介護1～要介護5	一般型：施設によって異なる 介護型：軽度であれば可能
グループホーム	65歳以上	要支援2以上	受け入れ可能
住宅型有料老人ホーム	60歳以上	自立～要介護5	軽度であれば受け入れ可能

それぞれの施設ごとの「対象年齢」「要介護度」「認知症患者の受け入れ体制」についてまとめました。

ただし、施設によって独自のルールが設けられていることも多いため、事前に問い合わせるのがおすすめです。

施設に相談することによって、柔軟な対応をしてもらえる可能性もあります。

「入居条件に該当していない」と諦める前に、相談してみるのが良いでしょう。

まとめ｜老人ホームへの入居には「要介護度」が大きく関わってくる

本記事では、老人ホームの入居条件5選や、入居する際に大きく関わってくる「要介護度」や「要支援」の詳細について詳しく解説してきました。

老人ホームの入居条件には、要介護度や要支援だけでなく「年齢」や「収入」、「医療ケアの必要性」なども考慮する必要があることがわかりましたね。

また、要介護度は、市町村に設置されている「介護認定審査会」で判定されます。老人ホームの入居を左右する条件のひとつになるため、事前に申請を行っておくようにしましょう。

また、多くの老人ホームでは、それぞれ独自の決まりやルールがあるため、施設ごとに入居条件が異なる可能性も。

希望の施設が見つかった場合には、直接施設に問い合わせてみることがおすすめです。

要介護度と入居条件を把握し、後悔しない老人ホームを選んでくださいね。

最後までお読みいただきありがとうございました。以上、参考になると幸いです。