家族葬はどこまで知らせる?選ばれている3つの理由や流れについて解説!

家族葬 どこまで

近年、主流となってきた「家族葬」。

家族葬とは、家族や親族・特に親しかった人など「近親者のみ」で故人を見送る葬式の総称です。

ここで気になるのが、家族葬に決めた場合「どこまでに知らせるべきか」ということではないでしょうか。

「家族葬と呼ばれているので、家族と親戚だけの参加になるのだろうか?」

「家族葬は、親しくしていた人やお世話になった方を呼ぶのはNGなの?」

このような疑問をお持ちの方も多いはずです。

そこで本記事では、家族葬とはどのようなものなのか、どこまで知らせるべきなのかという範囲や流れについて詳しく解説していきます。

家族葬の定義について知りたい方や、今後「家族葬」を検討している方の参考になると幸いです。

目次

そもそも家族葬とは?

近年、一気に知名度が増し、多くの人たちに選ばれるようになったのが「家族葬」です。

家族葬には、明確な定義がありません。

主に近親者のみで「小規模に行われる葬儀」の総称を指した言葉です。

一般的な葬儀と同じように2日にわたって執り行われることとなり、初日に「通夜」、翌日には「葬儀」「告別式」「火葬」というのが通常の流れ。

家族葬の参列者の平均は「1名〜30名」前後となっており、家族や親族はもちろん、生前に親しかった方や親交の深い方と別れを共有することとなります。

家族葬が選ばれる理由とは?

家族葬を選ぶ方が多くなった理由には、どのようなことがあるのでしょうか。

近年「家族葬」が選ばれている3つの理由
  • 価値観の変化
  • 深刻な高齢化社会
  • 費用の削減

ひとつずつ解説していきます。

価値観の変化

家族葬が注目されることとなった背景には、やはり「時代の変化」が挙げられます。

時代の流れによって、人々の価値観が大きく変わってきました。

葬儀やお墓に対する考え方においても、過去のしきたりや形式にとらわれることのない、自由な価値観が広まっているのです。

深刻な高齢化社会

2つ目の理由には「少子高齢化社会の深刻化」があります。

核家族や高齢者が、急激に増加したことによって、葬儀への参列も容易ではなくなりました。

高齢者は「葬儀に参列したい」という意思があっても、入院中であったり身体が思うように動かなかったりすることも多いのが現状です。

費用の削減

家族葬が選ばれる理由、3つ目は「費用の削減」です。

経済的な理由から、家族葬を選択するご家庭も少なくありません。

一般葬の平均費用は、おおよそ「200万円」程度となっています。

そもそも「一般葬」とは制限を設けることなく、職場の方や友人・知人、ご近所付き合いのあった方など、多くの参列者を招くスタイルです。

以前は「一般葬」が主流でした。

一般葬の場合、参列者が多くなるため「香典返し」や「食事代」に必要となる費用が大きな負担となります。

その一方で、家族葬の費用相場は「50万円〜100万円」程度となっていますので、一般葬に比べると大きく費用を削減できるのです。

家族葬はどこまで知らせる?

家族葬は、近親者のみで行われる小規模な葬儀です。

明確なルールやマナーがないため「どこまでの範囲を呼ぶべきなのか」と悩む方も多いのではないでしょうか?

家族葬で「どこまで知らせるのか」については、それぞれのご家庭の意向で問題ありません。

ただし、一般的には「2親等以内」で行われる家族葬が多くなっています。

しかし、決まりごとはありませんので、お世話になった方や親交の深かった人を呼ぶ場合も。

家族葬に呼ばない方には、葬儀の連絡は控え、全て終わってから報告するのがマナーです。

また、自分が「参列者側」の際には注意しなければなりません。

招待されていない状態で参列してしまうと、遺族に余計な負担をかけてしまう可能性も。

家族葬の参列者は多くても「30人程度まで」と決まっていますので、招待されていないときには参列しないようにしましょう。

家族葬の流れとは?

ここからは、家族葬の流れについて確認していきましょう。

家族葬の流れは、一般葬と大きな違いはありません。

主に、下記の5つとなります。

家族葬における主な流れ
  • 危篤・ご逝去
  • 家族葬の打ち合わせ
  • お通夜
  • 葬儀・告別式
  • 火葬・収骨

順番に確認していきましょう。

危篤・ご逝去

危篤の知らせを受けた場合には、直ちに家族や親戚に連絡をします。

最期に立ち会えるよう、スムーズで迅速な対応を心がけることが重要です。

あらかじめ、連絡しなければならない人のチェックリストを作成しておくと良いでしょう。

また、依頼する葬儀会社に連絡をしておくことも忘れてはいけません。長年お世話になっているお寺がある場合には、僧侶の依頼も必要です。

ご逝去された後、故人の最期に立ち会った医師によって「死亡診断書」が作成されます。

自宅で亡くなったときには、かかりつけ医に来てもらうようにしましょう。

死亡診断書を作成してもらったら、7日間以内に「死亡届」を役所へ提出しなければなりません。

また、死亡届については、葬儀後にあるさまざまな手続きに使用することとなるためコピーを取っておくと安心です。

家族葬の打ち合わせ

依頼する葬儀会社と、日程や葬儀の内容についての話し合いを行います。

プランによって費用は大きく異なるため、家族とも相談して決定することがポイント。

遺影に使用する写真も準備しておく必要があります。

また、火葬場のスケジュールや霊柩車の手配なども考慮しなければならないため、希望通りのスケジュールで進められるとは限りません。

疑問点や不安があるときには、その都度、担当者と相談するようにしましょう。

お通夜

日程や葬儀の内容が決まったら、通夜式を行います。

通夜は、一般葬と大きな違いはなく、僧侶による読経や参列者の焼香・喪主からの挨拶という流れです。

家族葬は参列者が限られていますので、1時間程度で終わるのが一般的。

遺族は、故人との最期の夜を過ごすこととなります。

葬儀・告別式

通夜が終わった翌日に、葬儀と告別式が執り行われることとなります。

大切な故人と過ごすことができる、最後の時間です。

事前に流れを把握しておくと良いでしょう。

告別式では、僧侶による読経や参列者の焼香、弔電の読み上げや喪主からの挨拶などが行われます。

火葬・収骨

無事に葬儀・告別式が済んだら、火葬場へと移動します。

火葬後に収骨されたご遺骨は「骨壷」に納め「四十九日法要」まで、自宅の祭壇に飾られるのが一般的です。

四十九日法要が終わったら、さまざまな供養方法で納骨を行います。

供養方法やそれぞれの費用についての詳細は、下記の記事で詳しく解説していますので、ぜひ参考にしてみてください。

家族葬でおすすめの業者は?

大切な方とのお別れで気が動転してしまい、葬儀会社を決める余裕がないというケースもありますよね。

ここでは、家族葬でおすすめの業者を2つ紹介します。

  • よりそうお葬式
  • 感謝のお葬式

ひとつずつ見ていきましょう。

よりそうお葬式

「よりそうお葬式」は、全国5,000箇所の斎場から選ぶことができ、シンプルプランの料金は「91,000円(税抜)」と非常にリーズナブル。

それだけでなく、事前に資料請求することで、さらに全プラン「15,000円〜30,000円の割引」が適用されます。(お申し込みの前日までに資料請求できればOK)

また、葬式後のサービスも充実しており「お墓の提案」や「法事・法要」「仏壇や仏具の販売」にも対応してもらえるので安心です。

支払方法は「現金」「クレジットカード」「分割払い」など、さまざまな方法から選択できて便利。

「葬儀会社を決めかねている」「全国対応の会社を探している」という方は、ぜひチェックしてみてくださいね。

感謝のお葬式

「感謝のお葬式」は、東京都内にお住まいの方におすすめしたい業者です。

家族葬はもちろん、一般的なお葬式にも対応してくれます。創業27年の信頼と実績があり、葬儀社提携のため、高品質な対応が魅力の一つ。

故人が好きだった花や、ゆかりのある花で葬儀を演出してもらえるのが嬉しいですね。

「まずは、話だけでも聞きたい」「プランの確認をしたい」というお問い合わせや、資料請求も大歓迎です。

料金も非常にリーズナブルで、最安価格は「税抜き78,000円~」となっています。

数多くの料金プランが用意されているため、それぞれのご家庭に合ったタイプを選ぶことが可能です。

お急ぎの場合でも、スムーズで柔軟な対応をしてもらえますので、気になる方はぜひ問い合わせてみてくださいね。

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まとめ|家族葬でどこまで知らせるかは自由!少人数であれば問題なし

本記事では、家族葬とはどのようなものなのか、選ばれている理由やどこまで知らせるのが良いのかについて詳しく解説してきました。

家族葬とは、近親者のみで行われる少人数制の葬式を指していることがわかりましたね。

明確なルールは設けられていないため、どこまで知らせるかについてはそれぞれのご家庭が決めても問題ありません。

ただし、参列者は「1人~30人程度」となっていますので、その点は十分に考慮しましょう。

故人との最後の時間を悔いのないものにするために、自分たちに合った家族葬を見つけてくださいね。

最後までお読みいただきありがとうございました。以上、参考になると幸いです。

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